藤井真則のブログ

2018.3.17.

 

 

前回の続きです。

できれば同じタイトルの（１）（２）（３）を

先にお読みください。

 

 

 

ABCD包囲ラインによる経済封鎖により

日本は何もしなければ干上がるため

必ず何かをするしかない状況に

追い込まれました。

 

今日の北朝鮮も経済制裁が続けば

必ず何かをします。

 

 

 

日本の場合、南方天然資源の確保という

方向へ走っていったわけですが、

米国の要求をのめばどうなったでしょうか。

 

国務長官が突き付けたいわゆるハルノートは

中国大陸でのすべての権益の放棄を求めていました。

 

日本は中国に侵略した悪い国だから

誠意をもって謝罪し、ちゃんと平和国家として

やっていきなさい、という意味ではありません。

 

うちの「島」で何を勝手に商売をやっとるんや

全部よこさんか！　という類の要求です。

 

当然、満州国も召し上げ、

ということになるわけですが

経済封鎖で脅されて言いなりになると

平和が訪れるのでしょうか。

 

そんな甘い訳はありません。

 

世界中のほとんどの民族の伝統、文化、歴史

そして国そのものを消滅させ、植民地として

搾取し、こき使い、あるいはコントロールできない

と判断した民族は皆殺しにしてきた連中です。

米国自体がそうやって住民のほとんどを皆殺しにして

分捕ってつくった国です。

中国を分捕れば、次は日本の番です。

 

米国には、二つのプランがありました。

 

日本を米国の工場として、日本人をこき使って

物を作らせ、米国が消費する。

すると「お金」が米国から日本へ流れる

ことになりますが、貯めたお金は

米国財務証券を買わせて米国へ還流させ

日本人はとことん働いて、少し豊かになり

稼いだ分の大半は米国が吸い上げ

米国人は工場で働かなくても

日本から巻き上げたクレジットを使って

物質的に豊かに生きる、というものです。

 

実際に、そうなったのです。

 

これをやっていると米国は膨大な

エネルギーや物資を消費することになり

財政赤字が膨らんでいくわけですが

その通りになってしまい

今日では、過去の財務証券の償還資金を

確保するため新たな財務証券を発行する

破滅のサイクルに陥っており

よほどのウルトラＣをやらないと

財政再建は無理なところまできています。

 

もう一つのプランというのは

中国を米国の工場とする、というものです。

 

日本と中国、どっちにするか、ということです。

 

結果は、日本を工場としたのですが、

その後、９０年代ころから

製品によっては、米国日本工場から

米国中国工場へ製造をシフトし、

同じように中国人の稼ぎは、

米国財務証券を購入させられる形で

米国に還流しています。

 

工場が二つになっただけのことです。

 

 

ルーズベルト大統領のビジネスは

中国人の人身売買です。

沢山の中国人を米国産業界などに

送り込み、安い賃金でこき使わせたのです。

 

ルーズベルトやマッカーサーは

「中国を工場にしよう」派でした。

マッカーサーは日本については

原子爆弾数十発を投下して

一人残らず抹殺するべきであると

していました。

 

本人は２０万人の軍勢を率いて

フィリピンに上陸し、沖縄が陥落すれば

自ら大軍を指揮して上海へ上陸

中国占領政策の陣頭指揮を執るつもりでした。

ところが、日本陸軍の「せめて負けない」作戦に

翻弄され、とりあえず物量に物を言わせて

米軍が優勢にはなるのですが、とことん

抵抗する日本軍の遅滞戦術に釘付けにされ

本人のプラン通りにはいかず、終戦時でも

まだ日本軍の抵抗を受けていました。

 

ルーズベルト大統領は沖縄戦の最中に

謎の変死を遂げ、当時から暗殺説が流れました。

 

原子爆弾の投下承認を渋ったので米陸軍に

暗殺されたという説もありますが、それは

あり得ないでしょう。

米国は最初から日本に投下する目的で

原子爆弾の開発を始め、第二次大戦を

仕掛けました。ルーズベルト大統領は

原爆投下推進派の権化のような人物です。

 

ウラニウム型原子爆弾は大がかりな製造設備が

必要ながら確実に成功すると考えられていました。

そして実験もせずにいきなり一発目を広島に投下します。

ところが、量産が利きません。

プルトニウム型は量産できるのですが

本当に爆発するのか技術的なハードルが高く

こちらは一発目を米国内で爆発実験を行ってから

長崎に投下、小倉投下用も準備され、更に次々と

大量に投下する予定でした。

 

大型になる原子爆弾を遠くの基地から運んで投下する

超大型戦略爆撃機の開発も始めていました。

技術的に高いハードルがあり、もし開発に失敗したら

どうするかという議論があり、試作爆撃機ＸＢ２９

スーパーストラフォートレス計画と並行して

（量産となるとＸがとれてＢ２９になります）

もうひとつＸＢ３２ドネーター計画を進め

二機種を量産発注する考えもありました。

 

あくまでも原子爆弾を日本に落とす

これは開戦前からの米国上層部の

揺るぎないミッションでした。

 

むしろルーズベルト大統領が死亡したことで

突然、副大統領から大統領に昇任してしまった

トルーマン大統領は、え？　原子爆弾投下の

許可を自分が、、、、　かなりとまどった様子や

米陸軍が騙してでもサインをとりつけようとした

経緯はＮＨＫスペシャルでも放映されていました。

 

計画通りに日本に原爆を落とすなら

むしろルーズベルト大統領を残しておいた方が

確実だったはずです。

 

ここから先は今もって何が真相かわかりません。

ただ事実としては、中国を米国の工場にしよう派の

大統領が突然、急死し、日本が米国の工場になる

プランが実行された、ということです。

状況としてはそういうことです。

 

 

米国は経済封鎖とハルノートで

脅しただけではありません。

中国国民党に莫大な資金を送り、武器弾薬その他

膨大な物資を送り、民間ボランティア団体の形を

とった米空軍部隊まで送り、あくまで日本を攻撃する

姿勢を押し通してきました。すでに「戦い」は

始まっていたのです。

日本が中国大陸での権益について何らかの

譲歩をするなり、中国国民党軍との休戦などを

模索したところで、下手にでれば

一気に米軍が中国に進駐してくるだけです。

そして日本本土近くに航空基地を設営し

Ｂ２９が容易に原子爆弾を投下できる体制を

構築するだけのことであり、実際、

最初のＢ２９による日本本土爆撃は

中国成都基地を出撃したＢ２９が

原子爆弾投下候補地であった小倉を

爆撃したものでした。

 

日本が何をどう考え対応しても

米国はミッションを実行してきます。

 

かといって圧倒的な工業力を誇る

米国を相手に戦争しても勝てる訳はない

日本陸軍は開戦不可避の状況が

見えていても、すんなりと

とことん米国を殴ってやろうという

海軍の計画には賛同しませんでした。

 

 

陸軍の冷静さを失わせ

対米開戦へ突っ走らせる

新たな罠が仕掛けられました。

 

 

（続く）